「Nintendo Switch2」の発売が発表されると、人気ゲーム機の後継機であるだけに、かなり話題になりました。
Switch2の話題の1つになっているのが、上記のように、在庫を買い占めて高額転売しようと企てる転売ヤーの存在。
Nintendo Switchが発売された当初も、モラルに反した転売ヤーの買い占めによる高額転売が問題になりました。
そこで、Switch2も転売ヤーによって買い占めが行われ、本当に欲しい人が買えないのではないかという懸念が広がっています。
ゲーム機に限らず、人気商品には必ずつきまとう高額転売ですが、任天堂は前回の教訓を活かして、転売対策を強化していくようです。
また、家電量販店やおもちゃ屋などゲーム機を販売している実店舗も、すでに転売対策に動き出しています。
だから何だっていうんだ。俺たちにモラルはない
という方もいるかもしれません。
ただ、無理に仕入れても転売対策の結果、不良在庫を大量に抱えて爆死することになりかねないので絶対にやめましょう。
目次
「Nintendo Switch2」は発売前から転売対策が話題に
冒頭でもお伝えしていますが、Switch2は発売前から転売対策が話題になっています。
任天堂の古川俊太郎社長は、Switch2の発売について次のように述べています。
「ニンテンドースイッチやそれ以外の商品でも、品薄になって転売が起きることは経験している。経験を踏まえて取れる対策は取っていきたい。需要を満たせるだけの数量を用意するのが最も重要で、スイッチ2の発売に向け、いろんな準備を進めていく」
※毎日新聞より抜粋
人気商品の転売対策は、もはや珍しいことではないですが、Switch2は発売当初から品薄になることが見込まれる商品です。
任天堂の社長が言及したことで、Switchの高額転売問題の教訓を活かした転売対策が期待されています。
2017年にSwitchが発売された際は、初回出荷台数が全世界で274万台でした。
最終的に2017年は1,000万台、2020年には2,883万台売れていますから、単純に出荷台数が足りなかったのではないかと思われます。
さらに新型コロナウィルスが感染拡大した2020年は、巣ごもり需要が増えた時期で、発売から3年経過したにも関わらず品薄状態になりました。
2023年には新型モデルのSwitchが発売され、やはりメルカリでは価格が高騰して、定価の2倍以上の価格で販売されることもありました。
なかには、自動購入ツールまで導入して、一斉にあらゆる通販サイトから買い占めた転売ヤーもいたそうです。
このように、PS5と並び、Switchは高額転売の餌食となって、本当に欲しい人が買えないというイメージが付いてしまいました。
ただ、その後は供給量が安定して、各家電量販店やおもちゃ屋が転売対策を強化したこともあり、高額転売の問題は落ち着きました。
そのときに、Switchの在庫を大量に持っていた転売ヤーは、不良在庫を大量に抱えることになり、爆死することになりました。
転売ヤーの爆死で幕を閉じたSwitchの高額転売問題ですが、Switch2でまた同じように転売ヤーが買い占めないとも限りません。
前回と同じ轍を踏まないようにするため、任天堂も、家電量販店やおもちゃ屋も、かなり転売対策を強化してくると考えられます。
絶対やめよう！「Nintendo Switch2」の3個の転売対策
Switch2は、すでに次の転売対策が行われると言われています。
歴史は繰り返すもので、大量にSwitch2を買い占めても爆死する可能性が高いので、高額転売目的で何台も購入することは絶対にやめましょう。
初年度は2,000万台以上の出荷予定
2017年にSwitchが発売された当時の初回出荷台数は274万台でした。
しかし、Switch2については、任天堂の公式発表ではないものの、初年度で2,000万台を出荷するという見解があります。
米ブルームバーグ通信は1月、「任天堂が強力なサプライチェーン（供給網）を準備し、初年度2000万台以上販売するだろう」とするアナリストの見解を掲載した。
※毎日新聞より抜粋
先ほどお伝えしたように、2017年のSwitchの売れ行きは1,000万台、巣ごもり需要のあった2020年は2,883万台です。
これくらい売れると仮定しても、2,000万台以上出荷すれば供給が安定しそうです。
単純に、供給が安定して品薄にならなければメルカリなどで価格が急騰するようなことはありません。
実際に、任天堂の古川社長は2024年に、市場の現状や半導体部品の供給が改善しており、新型ゲーム機の初回出荷量は増やせるという見解を示しています。
この時点で、Switchの頃のような高額転売の問題は、ある程度抑えられそうです。
決済手段を国内限定にする
上図のニュース記事の通り、任天堂は、海外で発行されたクレジットカードの決済を終了すると発表しました。
任天堂は「不正利用防止」とだけ伝えているものの、Switch2の転売対策ではないかと言われています。
具体的には、決済手段を国内限定にすることで、海外ユーザーは、VPNなどで国内アカウントを取得できても決済で弾かれてしまいます。
これで、転売業者が不正にSwitch2を手に入れることはできなくなります。
また、ソフトやダウンロード版でも同様に不正に入手することはできなくなります。
家電量販店などがすでに転売対策を強化している
Switchが爆発的に売れた2017～2021年頃と大きく違う点は、家電量販店などの店舗が転売対策をかなり強化してきている点です。
家電量販店「ヤマダデンキ」を運営するヤマダホールディングス（HD）は、これまで1人1点の購入制限や抽選販売で複数購入を防止してきたという。
ゲーム機の販売、買い取りを手がける「ゲオ」などを運営するゲオHDも抽選販売を実施。本人確認を済ませたユーザーに応募を限定し、重複当選を厳しく防止した。買い取りについても、定価以上ではしていないため、転売目的の持ち込みはないとしている。
家電量販店大手のノジマは「転売撲滅宣言」と銘打ち、大がかりな転売対策を講じている。1人1点の購入制限や抽選販売のほか、オンライン販売では複数の担当者が目視で監視し、転売が疑われる注文には購入をキャンセルする。それでも繰り返す悪質なユーザーにはアカウントの凍結や手数料の請求などで対抗するという。
※毎日新聞より抜粋
実際に、ヤマダ電機やゲオは、Nintendo SwitchやPS5に対してかなり強く転売対策を行ってきました。
また、ノジマは、上記の毎日新聞の記事の通り、「転売撲滅宣言」として、商品に合わせてあらゆる転売対策をしています。
ノジマの転売対策については、以下の記事をご覧ください。
Switch2の転売より真っ当な物販ビジネスで稼ごう
Switch2の高額転売で稼ぐことはモラルに反しますし、以前より爆死リスクが高いので絶対にやめた方がいいでしょう。
人間として信頼を失うだけでなく、不良在庫で大切なお金まで失うことになり、人生を詰むかもしれません。
他にも、安定的に利益を得られる真っ当な物販ビジネスは存在します。
例えば、メーカーと直接取引して商品を仕入れてAmazon販売するメーカー仕入れという物販ビジネスがあります。
メーカーのAmazon販売をサポートすることで、メーカーにも喜んでもらえますし、適正価格で良い商品を得られた消費者も喜びます。
自分は利益を得ることで儲かるので、win-win-winの真っ当なビジネスモデルです。
転売ヤーと違って、販売メーカーや消費者を敵に回して排除されるようなことはありません。
また、商品が売れてAmazonの在庫がなくなれば、メーカーからリピート仕入れすれば良いので利益が安定しやすくなります。
それでいて、Switch2の転売と違って無茶な仕入れをするわけではないので、赤字リスクはあっても爆死まではほとんどいきません。
メーカー仕入れについては、詳しくは以下の動画をご覧ください。
メーカー仕入れの具体的なノウハウを知りたい方は、動画でお話されている中西さんの書籍「マンガと図解でわかる！Amazon物販1年生の教科書」をご覧ください。
最後に
以上、Switch2の転売についてお伝えしました。
SwitchやPS5の頃より、任天堂は安定した生産をしてくると思われますし、各販売店舗の転売対策も強化されています。
モラルに反した高額転売は、以前より爆死リスクが高くなっているので絶対にやめましょう。
なお、Switchと同様に問題となったPS5の高額転売については、以下の記事をご覧ください。
また、転売ヤーの爆死事例については、以下の記事も参考にしてください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
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